CCS特集第1部:業界動向

医薬アプリケーション偏重強まる、サービス事業が拡大

 1999.11.20−コンピューターケミストリーシステム(CCS)は、人間の暮らしと健康を守る新薬開発、技術の発展を支える新材料開発などを支援するコンピューター技術として進歩を続けてきている。大きく理論化学計算を利用したシミュレーション/モデリング系のシステムと、データベースや知識処理技術に基づく情報化学系のシステムに分かれるが、最近ではかつてのような汎用的な分子設計支援システムといえるものは衰退し、医薬品や高分子材料などの個別のアプリケーションにおいて、研究プロセスに対応した特殊な機能を持つプログラム群が数多く用意されるのが通例。その意味でCCSを使った研究の具体的な流れが確立されつつあり、いまや完全に研究者にとっての身近な道具になってきた。ただ、CCSのソフト開発は相変わらず欧米に偏っており、アプリケーションの対象は医薬品偏重の傾向がますます強くなっている。こうした現状にはさまざまな問題も含まれている。

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 ここ数年、CCSをめぐっては、計算化学を中心とする材料分野の分子シミュレーションが技術的な壁にぶつかって停滞する一方で、医薬分野はコンビナトリアルケミストリー/ハイスループットスクリーニング(HTS)やバイオインフォマティクスなどの新技術の隆盛で活気を帯びるといった状況が続いている。

 欧米のCCSベンダーも、MDLインフォメーションシステムズ、トライポス、オックスフォードモレキュラーグループ(OMG)といった大所は、モレキュラーシミュレーションズ(MSI)を除いて、ほとんど医薬分野に経営資源を集中する戦略を明確化している。

 最近のCCS市場は、技術面から分子モデリング、ケムインフォマティクス、バイオインフォマティクスの3つの分野に分類される。大手4社は、ケムインフォマティクスの最大手であるMDL、分子モデリングとケムインフォマティクスのMSIとトライポス、3分野すべてを網羅するOMGといった位置づけにあり、各社はこれらのCCS技術をとくに医薬分野に適用させている。

 バイオインフォマティクスは、ポストゲノム時代を迎えて注目されるIT(情報技術)領域で、大量の遺伝子データを扱うための各種のソフトウエアが登場しており、世界的なバイオブームに乗って急成長している市場である。これもやはり新薬開発が具体的なアプリケーションのターゲットとなっている。

 バイオインフォマティクス技術をいかに新薬開発に適用するかで、CCS大手4社とは系統を異にするユニークな技術を持つソフトベンダーが数多く出現しており、来年に向けて社会的にも大きな話題として注目されそうな“DNAチップ”に関連した解析システムなど、ホットなシステムが目白押しだ。(バイオインフォマティクス関連の動向はCCS特集第2部を参照)

 既存の大手CCSベンダーも、医薬分野のソリューションを補完する意味でバイオインフォマティクス分野に注目しており、それらのベンダーと販売・技術提携を進めたり、共同でプロジェクト提案を行ったりと、幅広いパートナー関係を築いてきている。OMGは昨年に有力ベンダーのいくつかを買収しているが、来年以降はさらにベンダー同士の統合が進む可能性がある。

 毎年、積極的にM&A戦略を展開するMSIもOMGも、今年は無気味に沈黙を守り、まったくそうした動きをみせなかった。CCS業界の再編は昨年までで一段落がついたわけだが、今後1−2年のうちにはバイオインフォマティクスを含めた新しい再編の時代に突入すると予想される。

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 さて、欧米の主要CCSベンダーの動向だが、MDLは97年3月に大手科学出版社のエルゼビアグループに買収されて以降、昨年には経営陣も刷新され、順調に運営されている模様。エルゼビアの子会社として経営内容は公開されていないが、今年もほぼ予算通りの展開になっているという。とくに、下半期が好調のようだ。

 MDLは、医薬分野などで利用される各種データベース(DB)の統合管理システム「ISIS」を開発しており、第3者のものを含め豊富なコンテンツを持つ強みがある。IT産業そのもののトレンドをみても、DB管理は情報システムのハブ(中核)的な位置付けにあり、MDLはこれからもケムインフォマティクス市場で強固な地位を保っていくだろう。最近では、試薬の管理や発注など業務システム面にも力を入れはじめている。

 オラクルやインフォミックスなど汎用のDB管理システムは、ウェブ技術を積極的に取り入れ、eコマース時代への対応に精力を注ぎ込んでおり、オラクルをベースとするISISも今後ウェブ関連でのさらに高度な対応が必要になるとも考えられる。eビジネスとCCSがどう結びつくのか、現時点では判然としない面もあるが、IT全体のトレンドに合わせることで新しいアプリケーションが開かれる可能性があるだろう。

 トライポスは米国勢では唯一株式を公開している。コンビケム/HTS技術を活用し、特定ユーザー向け個別プロジェクトで受託研究を行うADS(アクセラレーテッド・ディスカバリー・サービス)が、ソフト販売に次ぐ事業の柱になっている。昨年はこのADS事業がかなり不振だったが、今年になってピークの97年の状況には及ばないものの復調が目立ち、1−9月の実績では前年同期比77%増の370万ドルの売り上げをあげている。ただ、経費の増大で全体の業績は悪化しており、第3・四半期を終えた時点で250万ドル近い損失を計上、NASDAQ上場直後の95年以来の赤字に転落することはほぼ確実だ。

 かつてのCCS市場を築きあげてきたMDLのスティーブ・ゴールドビー、MSIのミック・サベッジといった名物男たちもすでに会社を去っており、残る古株であるトライポスのジョン・マッカリスター社長も去就が注目される時期になったといえるのかもしれない。

 トライポスでは最近、新しくSCS(ソフトウエア・コンサルティング・サービス)と称する事業をスタートさせた。従来から“ディスカバリー・ドット・クラブ”としてCCS関連の開発環境やソフトウエアコンポーネントを提供していたが、それを一歩進めてシステム構築まで請け負おうというサービスである。

 そのための基幹技術として、春のACS(米国化学会)で“メタレイヤー”アーキテクチャーを発表した。分散オブジェクトコンポーネント技術を利用し、フォーマットの異なる各種のDBを統一的にアクセスできるようにする技術だ。中間インデックスファイルのようなものを利用するようで、もとのDBに手を加えることなく統合が図れるのが特徴だという。

 最近の医薬向けCCSは、モデリングからコンビケム/HTSまでの技術を利用した研究のフローに沿って、特殊な用途にかなったソフトをたくさん用意しており、全体としてコンピューターを使った創薬研究の流れが確立されてきている。しかし、それぞれのソフトの間は必ずしも十分な連携が取られておらず、ファイル変換を行ったり、データの再入力を求められたりする場合も多い。国内のCCSベンダーの力のあるところは、外国製品のそうした部分を補う開発を行ってユーザーに提供するサービスを展開しているところもある。

 これに関して、OMGとMSIはシステム統合に乗り出そうとしている。OMGは“ダイヤモンドディスカバリー”の名称で製品の体系化を推進しはじめた。来年の第2・四半期から順次提供を開始する。DB管理システムの「RS3」を中核に、薬物開発に役立つ毒性などの物性予測プログラム、ユーザーインターフェースツールなどを統合していく。まずはコンビケムなど多機能の「Chem-X」とQSAR統合ツールの「Tsar」を「RS3」に連携させ、使いやすい分析ツールとして定評のある「DIVA」、「RS3 for EXCEL」などを組み合わせる。

 ジョンソン&ジョンソン、ディスカバリーケミストリー、メイブリッジケミカルなどの企業が早期アクセスユーザーとして“ダイヤモンドディスカバリー”を利用中。ネーミングの由来だが、正しく構築されたコーポレートDBはまさに宝の山であり、その中からダイヤモンドのように貴重な価値ある情報を掘り出そうという考え方からきているのだという。

 一方、MSIは創薬プロセスを@バイオインフォマティクスを使った新薬ターゲットの特定、Aモデリングやコンビケム技術を核にした医薬分子設計、B医薬品として有用な物性を予測することによる候補化合物の評価−の3つのステージに分け、それをナレッジマネジメントのワークフローとして統合する構想を打ち出した。ただ、まだ具体的なものではない。

 さて、材料系CCSの方は目立った話題に欠けるが、MDLをやめたゴールドビー氏がCEOを務めている米シミックスが注目されよう。医薬分野でCCSの世界を一変させたコンビケム技術を材料分野に適用することを目指しており、ビジネスモデルとしては受託研究がメインである。今年になって事業が活発化してきており、ダウ・ケミカル、バイエル、BASF、ユニ・リーバなどと相次ぎ契約を締結あるいは更新している。まだ日本市場には進出して来ていない。MSIも同様の事業を行う計画を進めている。

 国内では、材料系CCSの国家プロジェクト(CCS特集第2部を参照)がいくつか走っており、海外の開発がやや足踏みしている現状を鑑みると、その成果に期待がかかる。